相対取引(あいたいとりひき)
｢相対取引｣と聞いてきちんと意味を理解できる人は本当に僅かなので、チンプンカンプンでまったく分からなくても安心して下さい。また投資用語と分かっても、実際にはこの言葉を知らずに取引できるので、初めて聞いた個人投資家もまったく問題ありません。では、｢相対取引｣とはどのような取引なのか解説を始めさせて頂きます。
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相対取引の意味とは
｢相対取引｣の意味は以下の通りとなります。
(1)投資用語の中でも主に国内FX取引に該当し、取引所を通さずに店頭FX業者と取引するスタイル。｢店頭取引｣と｢相対取引｣は同義扱いとなる。
(2)口座開設を行ったFX業者との間だけで売買取引が完結するもの。他の業者は一切介入しない当事者間だけな”相対”となる方式が特徴。
(3)店頭の英語表記は｢over the counter｣で略すると｢OTC｣なので、｢相対取引｣は｢OTC取引｣や｢DD方式｣(Dealing Desk)と呼ばれる。
投資用語の中でも、取引方式となるのが｢相対取引｣です。まず、FX取引は大きく分けると二つに分類されます。それが国内業者と海外業者です。これは業者(会社)が違うだけでなく、取引方法が違ってきます。ですから、国内FXや海外FXとも呼ばれます。国内FXも厳密には二つに分類でき、大半が今回の｢相対取引｣を専門に扱う業者ですが、一部は海外FXと同じ取引方式(相対取引ではない)を用いる業者も存在します。所謂、くりっく365と呼ばれる取引がそれに当たります。｢相対取引｣は実際のところ、日本のFX業者のみが取り扱い海外ではほぼ使われていない取引スタイルで、｢DD方式｣(Dealing Desk)と呼びます。海外業者の大半や一部国内業者で使われる世界的な主流となるのが｢NDD方式｣(No Dealing Desk)です。よって、｢相対取引｣とはFX取引の国内業者に多く採用されている方式で、スプレッド低さなどが売りで人気となっているが、口座開設をした取引業者とだけ取引するので価格が不透明で投資家側が不利になる事が多いです。対する、｢相対取引｣ではない海外業者が採用する｢NDD方式｣は価格に透明性があり約定がしやすいなどメリットも多く、そこが世界スタンダードとなっていますが、日本ではスプレッド高さから今一つ人気が出ていません。さらに詳細を述べると、FX以外にもCFDや債権に各業者が扱うオプション取引なども｢相対取引｣に該当します。
相対取引の由来
｢相対取引｣の由来は、残念ながら詳しく判明されていません。｢相対取引｣と｢店頭取引｣は同義ですが、より馴染みがあり古くから使われていたのが｢店頭取引｣となります。投資における株取引の歴史は相当古く発祥は江戸時代とされます。株の歴史など詳細は割愛しますが、戦前戦後の混乱で株取引が停止されていた期間もあるが、1949年に再開されるまで株取引も｢店頭取引｣が主流でした。現在も一部、M&Aなどの場合で｢店頭取引｣となるが、それ以外では殆ど使われない取引となり、代わりにFXの国内取引やCFDなどで利用される方式となっていった。
相対取引の文章・例文
例文1.FXやCFDなどレバレッジ取引ほど、国内では相対取引となる場合が多い。
例文2.少し前までは相対取引は透明性がないと不評だったが、最近は再び手数料安さから支持を得ている。
例文3.相対取引の対義語となるのが、取引所取引である。
例文4.今ではネット取引が主流で、他社との価格も一目瞭然なので、そこで無茶な価格にするのは難しく相対取引でもメリットが大いにある。
例文5.相対取引などの取引方式は知っている方が良いが、知らないでFXをしている投資家も五万といる。
｢相対取引｣についての解説めいた例文です。
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相対取引の会話例
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FX取引を始めて何年ぐらい経過したのですが？
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今年で五年目かな！ なんとか退場しないで頑張っているよ。それに今年からは海外業者も口座開設をして取引しているよ。
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すごいですね。国内の相対取引を止めて、本来の取引ができるNDD方式を求めて主戦場を変えたんですか？
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え、何言っているの？ 海外FXの方がレバレッジ高いから、一攫千金を求めて国内業者には見切りをつけたんだよ。
｢相対取引｣などはまったく知らずに、FX取引をしている女性との会話です。
相対取引の類義語
｢相対取引｣の類義語には、｢相対売買｣｢店頭取引｣などの言葉が挙げられます。
相対取引まとめ
｢相対取引｣とは、｢店頭取引｣や｢OTC取引｣や｢DD方式｣とも呼ばれ、かつては株取引でもメインで扱われていましたが現在は稀に扱われる程度で、何と言っても国内FX業者の大半で使われている取引方式です。取引所を通さずに直接業者と取引する方式で、手数料のスプレッドが低くなる半面で閉鎖的な空間でもあるので透明性がないと指摘されています。海外FX業者や現在の株取引の場合は、｢取引所取引｣や｢NDD方式｣と呼ばれる方式が採用され、透明性はあるが手数料が高くなる傾向となっています。