「D2C」の使い方や意味、例文や類義語を徹底解説！

D2C(Direct to Consumer)

ビジネス用語の中でも、ある特定の業界でのみ重要な意味を持つ場合が多々あります。今回の｢D2C｣は主にアパレル業界やネット販売などで次世代のビジネスモデルとして注目を集めています。それは、中間業者をカットする事で利益を上げる仕組みで、｢D2C｣の”D”は｢Direct｣(ダイレクト)を指しているのですね。それではなぜ注目を集めるのかなど、詳しい解説に入らせ頂きます。

D2Cの意味とは

｢D2C｣の意味は以下の通りとなります。
(1)正式名称｢Direct to Consumer｣(DtoCも同義)を略したもので、製造した商品を直接消費者に販売する事で、企業側と顧客側の双方に価格や発送期間などでメリットがある。
(2)自社のオンラインサイトで基本は商品販売し、仲介業者のコストを削減する。
｢D2C｣は正式には｢Direct to Consumer｣(又はDirect to commerce)で、直訳すると｢直接販売｣や｢直接お客に(商品を)販売する｣｢直接商売｣となります。要するに、これまでは小売や卸業者が存在するのが当たり前でしたが、それらをカットしたのが｢D2C｣です。小売などを通すと、メーカーや業者は小売や卸業者に商品を卸し、そこから消費者に販売されます。現在はデメリットが多いと思われますが、実は商品の安定供給やメーカーに一括購入されるなどメリットも多くあります。しかし、デメリットは当然ながらそれだけ業者を間に挟むので、費用が嵩み、特に商品が消費者の手に渡るのに時間を要します。それでもこの中間業者を通す方法が長い間、半ば暗黙の了解として利用されてきましたが、インターネットが普及しメーカーが自社サイトと宅配業者を通して、直接販売できるようになると様変わりをしたのです。例えば、自動車部品など取り付けに専門的な知識が必要なら、消費者の多くは｢D2C｣の恩恵は得られませんが、洋服や化粧品ならまったく問題がありません。それが、｢D2C｣でアパレル業界や化粧品などの通信販売業者が大成功を収めた理由です。これまでも、新聞折り込みや深夜テレビなどで通信販売はあり、現に今でも好調ですが、｢D2C｣は自社販売サイトと最近はSNSなどを活用し、独自キャンペーンや限定商品などを効率よく販売できるのが最大の強みとなっています。

D2Cの由来

｢D2C｣について、由来や誰が作ったのか等の詳細は残念ながら不明です。日本では1990年代の後半頃からアパレル業界などで｢D2C｣という言葉が使われ始め、個人的には平成不況など長期に渡るデフレが蔓延し、アパレル業界も洋服が売れないのでコストカットとして導入されたと思われます。

D2Cの文章・例文

例文1.D2Cに着手したら、田舎のアパレル業者にも活路を見出せるチャンスがある。
例文2.D2Cは直接販売の事で、別名｢0段階チャネル｣とも言う。
例文3.日本は近年、飛躍的にD2C業者が増えていて、若い世代がビジネスチャンスとして起業する土壌も出来上がっている。
例文4.D2Cの弊害として、中間業者が苦境に陥っている事だ。
例文5.これだけD2Cが普及すると実店舗がさらに少なくなると思われるが自社運営の店舗は残っているし、最近は店員がアプリやSNSを通して商品を販売する方法も盛んである。

｢D2C｣をさらに詳しく解説するような例文となっています。

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D2Cの会話例

• 

  食料品以外で、最近は買物している？
• 

  私は店舗には行かなくなったかな。ネットで直接買った方が安いですしね。
• 

  そういうのって、D2Cとかって言うんだよね？
• 

  多分そうです。それにコロナの影響もあって、お店にはなるべく行かないでネット利用する人が、今後はさらに増えるんじゃないですか。

同僚男女がコロナによって買物方法が変わったという会話をしています。

D2Cの類義語

｢D2C｣の類義語には、｢B2B｣(Business to Business)、｢B2C｣(Business to Customer)、｢TtoOtoO｣(TV to online to offline)などの言葉が挙げられます。

D2Cまとめ

｢D2C｣とは直接販売の事で、インターネットを通して自社商品を販売するビジネス展開の事です。これまでの小売や卸業者を通さないので、販売価格を安く抑えたり店舗を持たない経費削減、SNSを利用した多様な販売法の確立などのメリットがあります。一方、全ての製品で｢D2C｣の恩恵を受けられる訳ではないので、現状ではアパレルや化粧品などの一部の業界やメーカーが強みを活かしているに留まっています。