「イデオロギー」の使い方や意味、例文や類義語を徹底解説！

イデオロギー(ideology)

かつて昭和時代は政治家も信条に熱く、｢イデオロギー｣という言葉が度々登場しました。しかし、今や日本では政治が腐敗し、内閣が好き勝手に法解釈変更が出来てしまいます。それを良しとする国民も問題ありですがそんな国では｢イデオロギー｣など無意味に等しくなっています。外国に目を向けると、日本よりは良くも悪くも政治関心が高く、それが暴走もあれば歯止めにもなります。この様に｢イデオロギー｣は政治に関して使われる事が多いですが、本来は他の意味合いも込められています。そこで多面的に｢イデオロギー｣について解説させて頂きます。

イデオロギーの意味とは

｢イデオロギー｣の意味は以下の通りとなります。
(1)政治、道徳、宗教などの立場に応じたそれぞれの考え方。
(2)直訳すると観念学･観念形態、又は空理･空論など。
(3)一般的には政治思想や社会思想の事で、社会に対する考え方や信条や理念となる。
(4)｢イデオロジー｣も同義となる。
｢イデオロギー｣はきちんと解説すると、歴史を振り返る必要があるとても難しい言葉です。ですから掻い摘んで要約するなら、個人や人間としての考え方であり、信条･理念となります。一般的には、政治や社会思想としてが最も多く、後は宗教や道徳的な価値観などでも用いられます。言葉としては、｢イデオロギー｣と単独の時もあれば｢イデオロギー的｣｢イデオロギー色｣｢イデオロギー論争｣｢イデオロギー闘争｣といった感じになります。元々はフランス発の言葉で、有名な唯物論者･デステュット･ド･トラシーが著書｢観念学原理｣(1801年)を刊行した事で世間に浸透していきます。まったくのオリジナルではなく、イギリスの経験論やフランスの自然科学やフランス革命の思想などを取り入れて、それが｢観念学｣(イデオロギー)となったのです。当時も現在も土台となる思想や信条めいたものに変化はないですが、現在は｢偏った見方｣という意味合いが強くなっています。要するに、｢イデオロギー｣は政治で使われる事が多く、右派や左派に中道にしろ、己の声ばかり主張し相手の意見を聞き入れないなら、結果的には政治信条を主張するよりも、相手を批判して同じグループの連携を結束するのが昨今の風潮だからです。ですから一般人は、年々政治や社会に対する考えを主張する事は少なくなり、それがデモが少ないや選挙の投票率低下などに表れています。互いに｢イデオロギー｣を主張し合うのは面倒であり、不要な争いを避けるのが利口と誰もが思うので、それが尚更特定の権力集中に拍車を掛ける皮肉な現象となっています。

イデオロギーの由来

｢イデオロギー｣の由来は、フランスの唯物論者･デステュット･ド･トラシーが｢観念学原理｣で用いた概念で、18世紀後半頃から世界に広く浸透し始めました。

イデオロギーの文章・例文

例文1.互いにイデオロギー観をぶつけ合う激しい討論が行われ、今回の都知事選挙は一味違うようだ。
例文2.新聞やニュース番組などのメディアはイデオロギーには公平であり慎重にならなければならない。
例文3.日本国民はイデオロギーに対して無関心なのが、本音ではないのか。
例文4.イデオロギーもインターネット登場によって大きく様変わりしたとも言える。
例文5.世界の大国であるアメリカと中国はイデオロギーの方向性がまったく違う様に感じるが、国をまとめるなら中国のやり方の方が効率的なのかも知れない。

｢イデオロギー｣を米中など国際問題、ニュース、日本国民などに使った例文となります。

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イデオロギーの会話例

• 

  それってマルクス主義の本じゃない？ 会社の昼休みに女性が読む本ではないよね。
• 

  そんなに変ですか？
• 

  変ではないけど、イデオロギーとかでしょう？ 難しすぎるよ。
• 

  大学時代はイデオロギーとかの観念学を専攻していたんですけど、卒業後はしばらく離れていて久しぶりに読み返したら面白くて夢中になっているんですよ。

職場の女性が昼休みにマルクス主義の本を読んでいた事から、同僚男性と会話が盛り上がります。

イデオロギーの類義語

｢イデオロギー｣の類義語には、｢ドグマ｣｢マルクス主義｣｢ドクトリン｣などの言葉が挙げられます。

イデオロギーまとめ

｢イデオロギー｣とは、政治や社会的な主義主張･理念･信条めいたもので、一般的には政治分野で使われる事が多いです。人それぞれ、状況や立場で考え方は違うので千人いれば千通りの｢イデオロギー｣があると言っても過言ではありません。フランス発祥の言葉という背景もあり、欧米各国では政治について国民同士で意見をぶつけたり、支持者を熱狂的に歓迎したり反対に敵対者を激しく攻撃したりする事もありますが、日本では｢イデオロギー自体｣に抵抗感めいたものがあるのも事実で、それが投票率低下や無党派層拡大の要因となっています。